第2回 5月 中間報告

「健康医療市民会議」（KISK）中間報告

平成２０年５月９日　塩川正十郎先生へ説明

１９日　補足

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第1回 4月 定例会 報告

4月15日（火）定例会の報告

六本木、東京国際文化会館

健康医療市民会議が任意団体として発足し、公式に会員を募集してから初めての集会が、4月15日午後4時より、六本木、東京国際文化会館のホールにて開催されました。

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健康市民塾

健康市民塾とは、会員が協働して健康づくりの指針（健康ナビ）を作成するコーナーです。近く、「自己治癒力」を基本に健康づくりを学習する塾を設ける予定です。専門家の指導を受け、会員の出席・討議を求めていきたいと思います。その前に、基本的な考え方を記しておきます。

１　総論（自分の健康は自分で守る）

Ａ（自然治癒力） 健康の増進、病気の予防および病気の治療の基本は、人体に本来備わっている恒常性（ホメオスタシス）保持機能「自然治癒力」である。

Ｂ（全人的） 人体は「有機的に一体」である。したがって、健康も医療も、もともと全人的（ホリスティク）なものである。

Ｃ（情報システム） 人体は、「一個の情報システム」（有線系・無線系）として構築されている。それによって、人体の有機的一体性が保たれている。

Ｄ（設計図） 「人体の設計図」は、「先天的な遺伝子」によって描かれている。それに「後天的な遺伝子」ともいうべき「生活習慣」が加わって、人体は機能している。各人の設計図は千差万別、したがって、健康も医療も元来「オーダーメイド」でなければならない。

Ｅ（自己責任） 各人の設計図に人間としての共通性はもちろんあるが、画一性・一律姓だけでは、設計図に個人差の大きい各人の健康・医療には対応できない。したがって、何 よりも各人が自らの心身の状況を把握して、専門家や家族のサポートを得て「自己責任」により最も適切な健康法・予防法・治療法を選択すべきである。

Ｆ（理想の医療） 患者・利用者・消費者・市民の立場で考えれば、「理想の医療」とは

１　必ず治る　２　早く治る　３　痛くない　４　お金がかからない

の４点に尽きる。
病人ともなれば治療法が西洋医学か東洋医学かは問わない。先端技術でも伝統技術でもよい。民間療法でも治ればよい。学閥、派閥、既得権益、既成観念、既 存制度、縄張り争い、いずれも関係ない。「統合医療」でも「総合治療」でも至極当然のことである。 続きを読む…

図書推薦規約

会員の方が、お読みになった健康医療に関する著書（出版されたもの）で、とても役に立ったと思われるものをご推薦ください。また、簡単な書評をください。この「推薦図書」のコーナーで紹介したいと思います。

＜手続き＞

・推薦される本を定例会の席で事務局にお渡し頂くか、事務局までお送りください。

・同時に、書評・推薦理由などを４００字以内にまとめたものを、手渡し、メール、ＦＡＸなどでお送りください。

・当会で簡単に審査し、合格と認められたら、当会ホームページの「推薦図書」のコーナーに掲載します。

＜ご注意＞

・会員本人が著された書については、原則として別の会員に推薦を依頼してください。

・当会の趣旨に照らして、健康・医療に関係のない書とか、あまりに商売・営利目的に偏った書については不合格になる可能性があります。

・審査は、当会理事で推薦図書審査委員の高橋進様が担当します。

医療改革懇談会（三者会）規約

医療改革懇談会（三者会）の開催

「医療改革懇談会」（三者会）の開催

（平成２０・４・１５）

１　「健康医療市民会議」の事業の一環として「医療改革懇談会」（以下「三者会」という）を開催

する。

２　「三者会」は次の三者それぞれ５名程度で構成する。

（１）顧問・特別会員（国会議員）

（２）顧問・特別会員（健康・医療専門家）

（３）普通会員（市民代表）

３　「三者会」は、毎月定例会を開催する。必要があれば臨時会を開催する。メンバーは、そのつど普通会員の世話人が関係者と協議して調整する。

４　「三者会」では、三者それぞれ垣根を越えて自由に情報交換および意見交換を行う。司会は普通会員の代表が行う。

５　「三者会」における三者相互の交流の中で健康・医療、特に医療改革に関し、

（１）問題を発掘し、問題点の明確化を図る。

（２）問題解決の方向を探る。

（３）問題解決の具体策を検討する。

（４）具体策を実現するための戦略を立てる。戦略は「健康医療市民会議」が進める。

６　三者協議して、それぞれに幹事を置く。

７　「三者会」の円滑な運営を期するため賛助会員の協力を求める。

８　「三者会」の開催のつど必要に応じ、マスコミ関係者等にアドバイザーとして参加を求めることがある。

９　「三者会」の開催内容は、特別の事由がある場合を除き、「健康医療市民会議」メンバーに伝え、開催成果をメンバーが共有する

10 「三者会」の運営に関し必要な事項は、三者協議して定める。

以上

＊ 第１回協議　H20年4月23日　　（国会側）愛知和男議員ほか厚生労働関係議員　＜幹事＞小池正勝議員（医療関係）武藤徹一郎・癌研有明病院名誉院長、河北博文・河北総合病院理事長、宇住晃二・KYG医療会会長、川嶋朗・東京女子医科大学准教授、上昌広・東京大学医科学研究所客員准教授＜幹事＞統合医療研究ドクター・小山悠子・サンデンタルクリニック院長（市民側）梶原拓世話人ほか<幹事＞角廣志世話人

＊ 市民側テーマ（案）医療サービスに関する「五つの不足」１「医師不足」救急医療、地方の病院・医師、産科・小児科、医療訴訟、看護師の業務拡大等　２「情報不足」臓器別細分化医療、総合臨床医、医師・病院評価、“お任せ医療”等　３「技術不足」医師免許更新等　４「治療法不足」保険対象の限定、先端技術、混合診療、統合医療等　５「財政不足」無駄な医療費、国際比較、予防、未病診断、早期発見、患者・市民自己責任、消費税等

＊５月以降定例会座長　国際科学技術振興財団理事長・大竹美喜氏

報告書

医療改革懇談会（三者会）では、2つの提言を提出しています。

平成２０年８月には、医師不足対策緊急提言をまとめ、舛添厚生労働大臣に提出しました。

医師不足対策緊急提言

平成２０年８月５日　健康医療市民会議

１　「健康で文化的な最低限度の生活を営む」権利は憲法で保障された基本的人権である。

２　然るに近年の「医療崩壊」下にあって地域住民は、救急患者のたらい回しで助かるべき命を失う、産科医がいなくて子どもも産めない、小児科医の不在で子育てもできない、麻酔科医不足で外科手術も受けられない、地域住民の命を守る地域病院が閉鎖に追い込まれる等、我が国医療は深刻な状況にある。その最大の犠牲者は住民、市民、国民に他ならない。

３　このような「医療崩壊」をもたらしたのは、歴代政府の失政である。その責任は重い。

特に国民の命に関わる重大な問題を官僚任せにしてきた歴代首相、関係大臣、国会議員、政党の政治責任は重大である。

４　地域住民の命や健康に関わる行政は、その最大の受益者であり被害者ともなる地域住民、市民、国民の意見が最優先で採り上げられるべきにもかかわらず、これまでの医療改革では医師会等との間の利害調整に終始してきたのではないか。また最近では「構造改革路線」上で医療費抑制ありきの、「国民不在の改革論」が横行している。

５　「医療の崩壊」は、医療の最大の受益者であり被害者ともなる患者・市民、何よりも国の主権者である国民の協力なくしては立て直すことはできない。現場の実情を肌で感じていない中央官僚主導では事態は悪化するのみである。地方分権・地域主権を推し進め、かつ、地域住民、市民、国民の声が直接反映される仕組みに組み替えなければならない。これがなければ制度の改革も運営も失敗に終わることは火を見るよりも明らかである。改革を論ずる厚労省審議会に少数の患者・市民を加える程度でお茶を濁すわけには参らない。この際、内閣としてはもちろん国会議員個々に、あるいは政党として、利益団体の顔色を覗うのではなく、患者、市民、国民の声を直接聞く運動を大々的に展開すべきである。その姿勢の有無により誰が真に患者・市民・国民の味方か、自ずから判明するであろう。市民・国民は選挙を通じて、その評価をすることになる。

６　多くの改革を要するが、緊急課題として先ず「医師不足」の問題を取り上げ、その解消のための方策を患者・市民の立場から提言する。

７　我々の提言は別紙「患者・市民が要請する医師不足対策」のとおりであるが、この提言は、「健康医療市民会議」において、関係国会議員、医療関係者、市民会議メンバーの三者による「医療改革懇談会」（三者会）（座長・大竹美喜・国際科学振興財団会長）で議論を重ねてきた成果を基に患者・市民の立場から同市民会議としてとりまとめたものである。

８　改革論議には財源論を避けては通れない。我々は「国家は本来国民福祉を実現するために存在する」との観点から、医療・福祉を実現するための所要財源を負担することにやぶさかではない。ただし、それには

（１）行政の無駄は徹底的に排除する。また薬漬けなど医療費の無駄は大胆に切り捨てることも必要である。

（２）情報公開を強化し、税金と医療費の使途の透明性をより高める。

（３）患者、地域住民、市民、国民本位の医療改革をする。

（４）このため患者・市民の参加の下、その考えが施策に十二分に反映されるよう真の「医療民主主義」を確立すること。

が前提となる。これらの要件が充たされれば、医療・福祉の財源に使途を限定した消費税の増税も負担の限度でやむなしと判断する。

９　「医療崩壊」がここまで深刻化したことについては、我々市民・国民も責任があると自覚すべきである。政治は選挙の機会だけ「暫定主権者」で「お任せ政治」、自分の命までも「お任せ医療」で丸投げという「自己責任不在」の風潮は、今こそ厳しく反省し速やかに改めなければならない。さもなければ「医療崩壊」に止まらず「日本崩壊」へと転落していくであろう。「お任せ社会」から「自己責任社会」へ、「評論家」から「主権者」へ転換すべきである。

１０　幸い既に兵庫県丹波市県立柏原病院、千葉県東金市県立東金病院などでは、市民が地域医療を守るため自ら立ち上がっている。今後こうした動きを我々市民が連携して更に盛り上げていかなければならない。救急車の私的な悪用、モンスター患者の要求、医療事故に対する過度の責任追及や処罰要求なども良識を持って患者・市民の自己抑制や相互牽制で減少していかないと結局は税負担の増加、医療水準の低下など患者・市民に大きな不利益をもたらすことになる。患者・市民の「自己責任」を市民運動として啓発を進めて行きたい。

１１　患者・市民の立場から上記のとおり「医療改革」とくに「医師不足対策」を要請するものである。

以上

平成２０年８月５日

健康医療市民会議代表　梶原　拓（日本ヘルス協会理事長）

舛添要一　厚生労働大臣殿

平成２０年９月には、医師不足対策の一環として、「メディカルスクール創設の要請」をまとめ、提出しました。

「メディカルスクール」創設の要請

平成２０年９月５日

医療改革懇談会　座長　大竹美喜
健康医療市民会議　代表　梶原　拓
構想日本　代表　加藤秀樹

既に現在、深刻な医師不足により患者・市民が大きな被害を蒙っているが、今後さらに医療崩壊が進むことは、その最大の被害者である患者・市民として耐え難いものがある。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　医師不足対策としては、

１　既存大学医学部の定員増も必要であるが、同時に

２　学士入学を前提とした医学教育課程、いわゆる「メディカルスクール」の創設を行うべきである。その理由としては、次の５利点があり、現在および将来における患者・市民のニーズに即応できるからである。

（１） 多様性（各種学部卒の学識）（各種職業体験の知識・経験）（幅広い医療）
（２） 実用性（臨床医に特化）（既存大学併設病院の活用）
（３） 人間性（社会体験あり）（人間教育の重視）
（４） 即効性（在学年数が少なくて済む）
（５） 経済性（少ない在学年数）（既存施設・人材の活用）（民間活力にも期待）

３　「メディカルスクール」の位置づけ

「メディカルスクール」は、高卒新入生は受け入れず、学士号を有する者のみを入学させる４年生の大学、もしくは４年生の大学院として設置する。

４　要請活動

既得権益の主張など「メディカルスクール」の創設には障害も予想されるので、患者・市民の立場から、今後、健康医療市民会議として「メディカルスクール」の創設を強く要請する活動を展開していく。

以上

概要

（概要）

報告書

医師不足対策緊急提言

平成２０年８月５日　健康医療市民会議

１　「健康で文化的な最低限度の生活を営む」権利は憲法で保障された基本的人権である。

２　然るに近年の「医療崩壊」下にあって地域住民は、救急患者のたらい回しで助かるべき命を失う、産科医がいなくて子どもも産めない、小児科医の不在で子育てもできない、麻酔科医不足で外科手術も受けられない、地域住民の命を守る地域病院が閉鎖に追い込まれる等、我が国医療は深刻な状況にある。その最大の犠牲者は住民、市民、国民に他ならない。

３　このような「医療崩壊」をもたらしたのは、歴代政府の失政である。その責任は重い。

特に国民の命に関わる重大な問題を官僚任せにしてきた歴代首相、関係大臣、国会議員、政党の政治責任は重大である。

４　地域住民の命や健康に関わる行政は、その最大の受益者であり被害者ともなる地域住民、市民、国民の意見が最優先で採り上げられるべきにもかかわらず、これまでの医療改革では医師会等との間の利害調整に終始してきたのではないか。また最近では「構造改革路線」上で医療費抑制ありきの、「国民不在の改革論」が横行している。

５　「医療の崩壊」は、医療の最大の受益者であり被害者ともなる患者・市民、何よりも国の主権者である国民の協力なくしては立て直すことはできない。現場の実情を肌で感じていない中央官僚主導では事態は悪化するのみである。地方分権・地域主権を推し進め、かつ、地域住民、市民、国民の声が直接反映される仕組みに組み替えなければならない。これがなければ制度の改革も運営も失敗に終わることは火を見るよりも明らかである。改革を論ずる厚労省審議会に少数の患者・市民を加える程度でお茶を濁すわけには参らない。この際、内閣としてはもちろん国会議員個々に、あるいは政党として、利益団体の顔色を覗うのではなく、患者、市民、国民の声を直接聞く運動を大々的に展開すべきである。その姿勢の有無により誰が真に患者・市民・国民の味方か、自ずから判明するであろう。市民・国民は選挙を通じて、その評価をすることになる。

６　多くの改革を要するが、緊急課題として先ず「医師不足」の問題を取り上げ、その解消のための方策を患者・市民の立場から提言する。

７　我々の提言は別紙「患者・市民が要請する医師不足対策」のとおりであるが、この提言は、「健康医療市民会議」において、関係国会議員、医療関係者、市民会議メンバーの三者による「医療改革懇談会」（三者会）（座長・大竹美喜・国際科学振興財団会長）で議論を重ねてきた成果を基に患者・市民の立場から同市民会議としてとりまとめたものである。

８　改革論議には財源論を避けては通れない。我々は「国家は本来国民福祉を実現するために存在する」との観点から、医療・福祉を実現するための所要財源を負担することにやぶさかではない。ただし、それには

（１）行政の無駄は徹底的に排除する。また薬漬けなど医療費の無駄は大胆に切り捨てることも必要である。

（２）情報公開を強化し、税金と医療費の使途の透明性をより高める。

（３）患者、地域住民、市民、国民本位の医療改革をする。

（４）このため患者・市民の参加の下、その考えが施策に十二分に反映されるよう真の「医療民主主義」を確立すること。

が前提となる。これらの要件が充たされれば、医療・福祉の財源に使途を限定した消費税の増税も負担の限度でやむなしと判断する。

９　「医療崩壊」がここまで深刻化したことについては、我々市民・国民も責任があると自覚すべきである。政治は選挙の機会だけ「暫定主権者」で「お任せ政治」、自分の命までも「お任せ医療」で丸投げという「自己責任不在」の風潮は、今こそ厳しく反省し速やかに改めなければならない。さもなければ「医療崩壊」に止まらず「日本崩壊」へと転落していくであろう。「お任せ社会」から「自己責任社会」へ、「評論家」から「主権者」へ転換すべきである。

１０　幸い既に兵庫県丹波市県立柏原病院、千葉県東金市県立東金病院などでは、市民が地域医療を守るため自ら立ち上がっている。今後こうした動きを我々市民が連携して更に盛り上げていかなければならない。救急車の私的な悪用、モンスター患者の要求、医療事故に対する過度の責任追及や処罰要求なども良識を持って患者・市民の自己抑制や相互牽制で減少していかないと結局は税負担の増加、医療水準の低下など患者・市民に大きな不利益をもたらすことになる。患者・市民の「自己責任」を市民運動として啓発を進めて行きたい。

１１　患者・市民の立場から上記のとおり「医療改革」とくに「医師不足対策」を要請するものである。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

平成２０年８月５日

健康医療市民会議代表　梶原　拓（日本ヘルス協会理事長）

舛添要一　厚生労働大臣殿

メディカルスクール創設要請

「メディカルスクール」創設の要請

平成２０年９月５日

医療改革懇談会　座長　大竹美喜
健康医療市民会議　代表　梶原　拓
構想日本　代表　加藤秀樹

既に現在、深刻な医師不足により患者・市民が大きな被害を蒙っているが、今後さらに医療崩壊が進むことは、その最大の被害者である患者・市民として耐え難いものがある。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　医師不足対策としては、

１　既存大学医学部の定員増も必要であるが、同時に

２　学士入学を前提とした医学教育課程、いわゆる「メディカルスクール」の創設を行うべきである。その理由としては、次の５利点があり、現在および将来における患者・市民のニーズに即応できるからである。

（１） 多様性（各種学部卒の学識）（各種職業体験の知識・経験）（幅広い医療）
（２） 実用性（臨床医に特化）（既存大学併設病院の活用）
（３） 人間性（社会体験あり）（人間教育の重視）
（４） 即効性（在学年数が少なくて済む）
（５） 経済性（少ない在学年数）（既存施設・人材の活用）（民間活力にも期待）

３　「メディカルスクール」の位置づけ

「メディカルスクール」は、高卒新入生は受け入れず、学士号を有する者のみを入学させる４年生の大学、もしくは４年生の大学院として設置する。

４　要請活動

既得権益の主張など「メディカルスクール」の創設には障害も予想されるので、患者・市民の立場から、今後、健康医療市民会議として「メディカルスクール」の創設を強く要請する活動を展開していく。

以上

定例会概要

健康医療市民会議 定例会

定例会は、当会会員が一同に集うことが出来る場であり、毎月1回、第三火曜日に開催しています。当会のもっとも大きな目的である、健康・医療に関する情報の共有の場として大きな役割を果たしています。会の中心となるイベントは、毎回、健康・医療の専門家、あるいは健康・医療に造詣の深い方にして頂いている講演で、当会としても通常の市民・患者の立場ではなかなか聞くことのできない方の講演を企画、実施し、会員の皆様の健康・医療に貢献しようと努力しています。また、会員の方にも、自らの健康・医療に関する体験談などをスピーチして頂き、会員の選択の幅を広げる努力をしています。その他、代表からの当会の動向の報告、会員の健康度を計る機器の設置、健康・医療に関する機器のデモなどを行っています。場所は、東京の都心で、南青山の国際医療福祉大学の大学院の施設をお借りしたり、丸の内の日本倶楽部の会議室をお借りして開催しています。

定例会

＜目的＞

・すべての会員が集い、健康を志すことを意識する機会の提供

・会員の健康医療に関する勉強、情報の収集

・会員相互の情報交換

・会員の交流、親睦

・会員による健康医療に関する情報、商品、サービスの評価

＜開催要領＞

・日時は、原則として毎月第３火曜日の午後４時～６時

・場所は、原則として、都心の会議室など

・内容は、前記目的に沿って、

―　専門の先生を呼んでの講演

―　会員の体験談などの披露、スピーチ

―　当会の活動状況の報告（代表より）

―　会員の健康度測定、健康医療に関するサービス・商品等の紹介、デモ

―　時には、交流のパーティ、試食会など

・通常の定例会は、参加費として、　会員￥２０００　（ビジター、会員の同伴者は￥３０００）が必要です。パーティ、試食会などについてはその都度ご案内いたします。

・定例会のご案内は会員の皆様には、このホームページでのご案内のほか、ご希望により、メール、郵便、メール便などでもお送りいたします。

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